中小企業の働き方改革を支援する、働き方改革アカデミー さいたま校は、10のテーマで多様な働き方を推進しています
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  さいたま校

学校長からご挨拶

働き方改革アカデミー
さいたま校
校長 山崎 広輝

中小企業の人材確保「採用・育成・定着」を全力で応援します!

有効求人倍率が1.6倍を超えた今、「求人広告に反応がない、来るけど求める人材と全く違う」等、各地の経営者から多くのお悩みが当協会に寄せられます。
そうした経営者に向け、当協会では、書籍やハローワークで得られない「ハローワークだけで採用する」ノウハウを提供し、800社以上の経営者に効果を実感いただきました。

ところが、せっかく採用できたにも拘わらず、「定着せず、次の採用」を繰り返す企業もままあります。原因は各社各様ですが、共通点は、「働き方改革」に取り組んでいないことです。

では、政府が言う「働き方改革」とはいったいなんでしょう。中小企業はもちろん、大企業の人事マンでさえ「具体的に何から手をつければいいの?」というのが実状です。

そこで、当協会は「採用、育成、定着」を一気通貫で支援する観点から、「働き方改革」の10テーマを、経営者目線の「働かせ方改革」としてお伝えしております。
しかしながら、月に1度の東京開催のため、セミナーに参加できる方は限られてしまいます。
よって、今般『働き方改革アカデミー』というインターネット上の学校を開設することとしました。インターネットの活用で、幅広く多くの方々に向けて情報を発信するチャンスを得たことは、中小企業支援に携わる者として大変嬉しく感じます。

さて、私たちは、これからの中小企業は、広く「社会から選ばれる会社」であるべきと考えております。

ここでいう「社会」とは、顧客・取引先・株主・金融機関などのステークホルダーはもちろんのこと、自社の「社員」を含みます。

すなわち、自社の社員が「働きやすく、働きがいのある職場」環境を用意することが、人材を確保・定着させるために重要であり、かつ社員のモチベーション向上にもつながるということです。

また、「働き方改革」は、政府の労働施策の方向性を示したものでもあります。

こうした労働施策に積極的に取り組む企業に対しては、「助成金」という支援策も用意されています。

つまり、助成金を活用することにより、最小限の費用負担で、たとえ中小企業でも 「働き方改革」の実践が可能になるのです。

本アカデミーでは、「助成金を活用した働き方改革」についての情報を、随時 提供させていただいておりますので、どうぞご活用下さい。

繰り返しになりますが、人材の採用・確保・定着に悩んでいる中小企業こそ、 「働き方改革」に取り組んでいただいたいと、私たちは考えております。

本アカデミーが、「御社の働き方改革」に少しでも貢献できれば幸いです。

一般社団法人 働き方改革支援コンサルタント協会

働き方改革アカデミーさいたま校
校長 山崎 広輝

学校長プロフィール

山崎 広輝(やまざき ひろき)
一般社団法人 中小企業人材確保支援協会 代表理事
中小企業診断士・社労士事務所 みらいの経営 代表

東洋大学大学院経営学部博士前期課程(MBA)修了。
青森県労働金庫、大東建託(株)を経て、2014年に中小企業診断士・社会保険労務士として独立。

20年以上の実践で編み出した『ゼロ円求人』『ゼロ円福利厚生』のプロフェッショナルとして、社員数50~300人規模の中小企業のコンサルティングを専門とする。

2014年より、20年の経験に基づく「ゼロ円福利厚生」の導入コンサルティングを開始し、全国各地の利益確保に悩む中小企業の経営支援を行っている。

「誰も犠牲にしないコストダウン」を信条に、講演・セミナーを通して、1,000社以上の企業、200名以上の専門家にノウハウ・事例を紹介している。

2017年より、「ゼロ円求人コンサルタント」として、中小企業がハローワークだけで優秀な人材を確保するノウハウを紹介。全国各地で経営者向け講演、作成代行を通し、800社以上の中小企業の求人課題を解決してきた。

2018年4月より、採用後の定着支援を目的に、一般社団法人中小企業人材確保支援協会を設立し、「働き方改革」支援コンサルティングを開始。インターネット上の学校である「働き方改革アカデミーさいたま校校長として活動中。

すぐに使えるノウハウを分かりやすく伝える講演・セミナーに定評があり、北海道から鹿児島まで全国各地の業界団体で実績多数。

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